総合職と一般職を英語で言うと|総合職、一般職、事務職を英語で説明する

2017年8月6日更新

総合職、一般職という区分は日本独自のもの

日本では入社時の職種として、総合職と一般職(事務職)という区分がよく採用されていますが、海外の企業ではあまりこの区分けは一般的ではなく、日本独特の採用時の職種体系といえます。最近では、総合職、特定総合職(原則、転勤なし)、一般職といった区分けを採用しているところもあるかと思いますが、ベースにある考え方は同じです。このため、ビジネスの現場で総合職だ、一般職だと英語の直訳を使っても、相手にとっては何のことを言っているのか伝わらないことがあります。総合職、一般職という区分自体が諸外国にはないため、英語にするのが難しい用語の一つです。

職種ごと採用が一般的な海外

また海外でも民間企業と、公務員とでも一般職に相当する言い方が変わってきますし、指している職種内容自体も異なります。通常、海外では一般職に対置する概念は専門職となりますが、この一般職というのは日本で言うところの一般職とは違うものです。

海外企業(といっても国によってもまたかなりの差がありますが)の場合、職種がそれぞれ分かれた状態で採用されることが一般的であるため、たとえば日本で言う一般職、事務職に近い職種であったとしても、それが秘書なのか、受付なのか、総務事務なのか、営業事務なのか、経理事務なのか、人事なのか、給与計算なのか、といった具合に、仕事内容や所属部署によって職種が明確にされています。

したがって、一般職という分け方自体がないことがほとんどです。一般職採用などといった文言もまず目にしませんが、アシスタント的な仕事という点を強調して募集されていることはあります。また、結果として、マネージャー等の管理職に上がる可能性のないポジションでの採用のため、日本で言う一般職と同じキャリアパスとなることはありますが、仕事の内容は専門職のようなこともあり、日本で言う一般職と同じ区分けがない以上、正確な英訳は難しいといえます。たとえば、日本では総合職で入社しても管理職となる職制のルートではなく、専門知識や特殊技能をもった専門職としてのキャリアパスを用意している企業もあります。海外では、一般職のように出世自体が限られているものの、やっている仕事内容はこの専門職に相当することがあります。

ジェネラリストか、スペシャリストか

総合職という言葉も、入社してからさまざまな経験をつませて管理職候補や専門職候補として育成していくという日本企業独特の考えに基づいて作られた区分です。総合職には原則転勤や異動はつきもので、「総合」と名がつく以上、会社のあらゆる部署・業務にかかわる可能性があり、主として基幹業務にかかわるため、給与も一般職よりは高い設定がなされており、一般職に指示を与える立場と解されています。もっとも、昨今は、総合職と一般職とで同じような業務をさせる会社や部署もあるため、見た目は給与体系や出世のコースが異なるだけということもありますが、職務権限や職責自体が異なり、稟議書の起案等含め、総合職でしか許されていない業務や申請が多々あります。

アメリカ人等と仕事をしているとメールの署名欄に、自分の名前や会社名、部署名、連絡先を列挙している場合、自分自身の職種やポジションを記載している人もいます。その中でよく見るのは、specialistという表現です。purchasing specialistと書いてあれば、購買の専門職ということになりますが、購買部門に勤務している事務職の方は皆このように名乗ることもできるわけです。

こうした場合の職種の分け方は、総合職か一般職かではなく、総合職か専門職かという区分けになります。これは日本で言うところの総合職と一般職という区切り方とは、区切り方の基準が異なるものです。

総合職、専門職を英語で表現すると
総合職 専門職
generalist specialist

一方で、「専門職」の括りは、たとえば会計士や弁護士、医師、アナリストをはじめ、企業内でも各種専門的業務に従事する職種という区分けの仕方をした場合、「専門職」に対置する概念は「一般職」となります。海外の公務員などでもこうした区分け方は一般的で、このように一般と専門とを分けた場合、英語では下表のような言い方もなされます。

一般、専門職を英語で表現すると
一般職 専門職
general staff, general service jobs professional staff, professional grade, professional grade jobs

日本での総合職、一般職に相当する用語

総合職、一般職という区分けが日本独自のものであっても、海外の取引先や海外のグループ会社のメンバーに自社の職員・社員を紹介する際、どうしても区別して説明しなければならないこともあります。日本企業の多くでは、総合職が対処すべき業務内容と一般職が行うべき業務とが分けられていることから、こうした案件であれば総合職の方を相談してほしい、こうした案件は事務職へ連絡してほしいといった具合に伝えたいこともあるかもしれません。もっとも、日本でも名刺には部署名や職位が書かれていると思いますが、それさえわかれば業務には支障はなく、総合職、一般職といったことはあくまで採用や社内のキャリアパスを見るときくらいにしか使わない概念かもしれません。

日本語ではスタッフ、事務といった言い方で、スタッフは暗に総合職、事務はその名のとおり一般職という表現方法もあります。

日本ではバックオフィスという言い方をされる方がいますが、これは間接部門となる人事や経理、総務、法務などの部署で働く人を指しますので、一般職という意味とは異なります。バックオフィスは間接部門や管理部門であり、反対となる概念は直接部門となり、通常は営業や製造、技術などを指します。

どういう状況・文脈で使うかにもよりますが、採用区分における総合職・一般職の別としては、以下の言い方が一番しっくり来るのではないかと思います。

総合職、一般職を英語で表現すると(採用時の区分、キャリアパスの違いに力点を置いた言い方)
総合職 一般職
major career path(基幹職)、main career path、main career track minor career path、minor career track

総合職、一般職の多彩な言い方

下表に、そのほかの表現方法について列挙していきます。

総合職、一般職を英語で表現すると
総合職 一般職
officer(幹部職)、professional staff(専門職、general staffに対して)、administrator(管理者、担当者)、coordinator(原義は調整担当、まとめ役、コーディネーターだが、日本での総合職がこれに近い業務を行っていることが多い)、professional grade(一般職であるgeneral sevice jobsに対置する専門職の意味で使う場合)、managing grade、comprehensive work(general office workに対置する場合、総合的な業務を行うという意味での表現。ただし何の説明もなしでは意味が伝わらない可能性もある)、regular position operating grade(海外の求人情報などでは目にします)、operational support grade jobs、general-duties grade(業務において定められたことを定型的に行う仕事でマネージメントや仕組みづくり、ビジネス創出等に関わる職種ではない)、administrative grade(公務員)、secretarial post(秘書的な役割を強調した言い方。総合職のアシスタントという位置づけならば近い意味)、regular service employees(公務員)、general service jobs、general office work(事務の一般職)、general office employee、general staff(一般職)、clerical work (事務員という点を強調した表現)

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