技術連絡書を英語で言うと|技連とecsの意味と書き方、フォーマットについて

2020年1月26日更新

技術連絡書は英語では、Engineering Communication Sheetと表現され、その略称がecsとなります。日本では、技術連絡票と言われたり、略して技連(ぎれん)とも呼ばれます。以下にその意味と使われ方、書き方や一般的なフォーマットについても見ていきたいと思います。

これは会社によってかなり使われ方に差異がある書面ですが、設計や技術担当者が発行するという点についておおむね共通しています。

技術連絡書の使われ方

使用方法の一例としては、技術や設計担当が本来図面にて指定されていないが、あとから一時的に、あるいは緊急で何らかの条件を追記するというような使い方があります。

技術連絡書を使う意味

例えば、客先と技術担当が直接やり取りを行い、緊急で設計変更などを実施する場合、製品によっては設備や金型が量産時に使用すべき本工程のものが準備できないことがあります。こうした際に、量産用ではない暫定の金型で製造してよいという了承を客先から得ている場合、その内容・条件を技術連絡書に記載し、立ち上げや生産準備を行う部門や品質管理部門に事前連絡します。もちろん、こうした場合は、暫定品の識別ができるよう一工夫することも必要です。

ほとんどのケースでは、通常の手順を踏んだのでは間に合わないケースで、技術・設計担当の責任の下、社内へ公式に指示・連絡するための書面となります。

製造や生産準備を行う部隊は、基本、技術担当の設計したものを作る、ということになりますのでその最上流にいる部門からの連絡であり、仕様にかかわる内容であれば技術が決定権を持つことが多いです。

ただし、本来の手順で間に合うような場合は、技術連絡書ではなく、図面や製造指示書などに記載する等、あくまで通常ルートにのせられないとき限定で使うとルール決めしているメーカーもあります。

他、使い方の事例としては、品質管理部門や品質保証部門が不合格やNGの判定を行ったものの、技術担当の発行した技術連絡書により、条件付きで生産や出荷を可能にする、というようなものもあります。スペックには入っていないものの、品質には影響しないことを技術がこの技術連絡書によって伝え、暫定生産してもらうというようなケースです。

こういう場合は、図面に記載するなりして満たさなければならないスペックを緩和する措置が必要ですが(例えば、完成品のスペックには影響しないにも関わらず厳しすぎる寸法公差が指定されている等)、量産での生産間近や立ち上げたあとに判明した場合、図面変更をする設計変更手続きが間に合わないことが多々あります。技術連絡書や技術連絡票をもって、図面にはないが、一時的に関係部署に例外措置をお願いする、という意味合いが強いものです。

技術連絡書やecsの書き方、フォーマット

会社によりけりですが、多くは文書だけでは伝わりにくいため、略図やポンチ絵が添えられることもあります。あるいは図面からの抜粋が貼り付けられ、そこに注記が付け加えられる、というケースもあります。特定の条件を守ること、と記載されているようなものであれば、箇条書きで簡潔に書かれているものもあります。

記載が必要な事項としては、発行年月日と管理のための発行番号、件名、対象製品とその型番や品番、製造番号、品種を特定する番号・記号、伝えたい内容、内容を補足する図、担当と決裁者印、配布先といった情報です。

製造しているものにあわせて、さらに技連のなかに必要項目を盛り込んでいくとよいでしょう。

技術連絡書のフォーマット

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